旭川市を中心に上川・留萌管内で酒類や食料品などのディスカウントストアーを展開しているダイゼン（柴田貢社長、本社・上川郡鷹栖町）が四日、旭川市に医療用マスク一万枚、二十万円相当を贈った。
同社は新型インフルエンザ対策で社員用に使用するため国内で購入先を求めたものの、入手できなかったことから、中国・上海にある関連会社を通して探したところ、十万枚のマスクが購入できた。その後、市がマスク不足に悩んでいることを知り、そのうちから一万枚を寄付することにしたという。
この日、柴田社長から目録を受け取った高瀬善朗副市長は「大変ありがたいことです。万一不測の事態が起こった場合、保健所や消防署、窓口業務の職員にマスクが必要となります。予備のマスクがあるということだけで安心感がまったく違います」と感謝していた。
柴田社長は「困っている時はお互い様です。日ごろ市民のみなさんにお世話になっており、少しでもお役立に立ちたいと思いました。学校や福祉施設などマスクがなくて困っている人たちにも、ぜひ活用していただきたい」と話していた。
市内ではマスクの絶対量が不足していることから、ダイゼンでは社員使用分を除いた量を販売することにしている。
