友人からのメール。私の、足がもつれて転んで腰を打ったという報告への返信である。
――転んだ由、とにかく打撲で済んで良かったです。若いときには何でもなかったようなときでも簡単に転んだり、滑ったりしてしまうのが悲しいです。
お互いに歳ですから、注意しないとね。夜も、相変わらず忙しそうですね。体調管理にもご注意を！
それはさておき、先日報道された核廃棄物の“最適地”マップって何ですかね。この火山国・地震国である日本に、原発立地はもちろんのこと、今後何万年も保管し続けなくてはならない核廃棄物の最適地なんて存在するわけがないですよね。
原子力ムラの“研究者”を標榜する皆さんは、ヒトとしての心ってものを持ち合わせていないんでしょうか？ フツーに考えれば、考えるまでもないことだと思うのですが…。
彼が言う、「先日報道された核廃棄物の最適地マップ」について、原発推進を掲げる読売新聞（七月二十九日付）の記事から考えよう。
――原子力発電所から出る高レベル放射性廃棄物の最終処分場用地について、政府は28日、適性を４段階で色分けして評価した地図「科学的特性マップ」を公表した。最も適性が高く「適地」となる可能性がある地域は、沿岸部を中心に国土の約３割を占め、この地域を含む市区町村数は約９００に上った。（中略）
政府は、最終処分地の説明会を都道府県庁の所在地で一律に開く手法を改め、今後は適性の高い市区町村を中心に誘致や調査の受け入れを促す方針に転換する。最終処分の事業費は約３・７兆円と試算されており、電力会社がこれまで約１兆円を積み立てている。（引用終わり）
二面に関連記事がある。見出しは、「自治体の処分場誘致 促す」「調査受け入れに交付金」。以下引用。
――（前略）自治体が処分場建設に向けた調査を受け入れた場合、「電源立地地域対策交付金」が配分される。論文などで地下の安定性を調べる文献調査で最大二十億円、次のボーリング調査では、最大七十億円が自治体に入る。（後略）
旭川から北へ約百八十㌔の距離にある幌延町には日本原子力研究開発機構が運営する深地層研究センターがあり、地下三百五十㍍以上の深さに放射性廃棄物の地層処分を行う研究をしている。
読売の記事には、「政府は高レベル放射性廃棄物を地下３００㍍よりも深い岩盤に埋める方針」とあったが、幌延町の地下は岩盤ではなく、塩水ジャブジャブの泥炭地層だ。ここにヒトが近づいたら三分で死ぬほど強烈な放射能を帯びた廃棄物を「捨てる」研究をしているわけだ。
