会社の健康診断があった。掛かり付けのクリニックで、まず身長と体重測定から。身長は若い頃から二㌢低くなった。次は体重。顔見知りの看護師さんが、「去年より十㌔増えていますね」と笑顔で教えてくれる。二年前の入院・手術の直後、食欲の減退に伴って、体重は十五㌔も減った。お腹の脂肪もなくなってズボンがユルユルになり、身体が軽くなった感じだったのに。
帰宅して家人に報告すると、「食べすぎね」とそっけない。翌日の朝食から、「減量食」となった。バナナミルクとヨーグルトは、一日置きにどちらか。目玉焼きのシャウエッセンは一本だけ。トーストのパンも薄めにして、バターはこれまでの半分…。今冬は雪が少なく、除雪に出動する回数も少なかったから、運動不足もあるな。「雪が解けたら、歩こうね」と約束させられた。車を会社に置いて、出勤は徒歩にするか。そんな減量計画を立てている春だ。枕は、ここまで。
三十日付の「しんぶん赤旗日曜版」の一面トップの大見出しは「シラスでクジラ」。何のことかと思ったら「エビでタイどころじゃない」んだって。言いえて妙である。いま国会で議論になっている、「企業・団体の政治献金」の話である。リードと本文を引用しよう。
――自民党の裏金事件を受けた今国会の焦点の一つが、企業・団体献金の禁止。石破首相は「献金で政策がゆがめられたことはない」と禁止に反対です。しかし財界・大企業が一貫して強く求めてきた法人税減税をみてみると“企業献金効果”はバツグンです。
「『エビでタイを釣る』ということわざがあるけれど、これは『シラスでクジラを釣る』ようなものだ。大企業が献金をやめないのは、費用対効果がいいからだよ」。自民党関係者の言葉です。
「アベノミクス」のもと自民党政権は二〇一三年以降、法人税率を引き下げ続けました。払う税金が減れば当然、企業の利益は増えます。大企業の利益優先政治の典型。その大きなテコとなったのが企業・団体献金でした。
トヨタ自動車。二三年に自民党の政治資金団体「国民政治協会」に五千万円を献金しました。同年の法人三税（法人税、法人住民税、法人事業税）の減税の恩恵は四一四五億円。献金効果は約八千三百倍です。
他の大企業も二千万円から四千万円を献金。見返りに二十社で年一兆円を超す減税の恩恵を受けています。（表参考）（引用終わり）
記事の横の表には、三井住友銀行は二千万円で七五六億円、三菱ＵＦＪ銀行は二千万円で七三五億円、三菱商事は二千八百万円で六八四億円、本田技研は二千五百万円で五八五億円など、献金額の上位二十社と見返りの一端を報じている。
